性的マイノリティの若者は深い悩みを抱えている。そしてデジタルな「安全な場所」を求めている：調査結果
自らをLGBTQ+であると考える米国の若者の4割が、過去1年に真剣に自殺を考えたことがある──。そんな調査結果がNPOによって公表された。この大がかりな調査から見えてきたのは、LGBTQ+の若者たちが差別や威嚇を含む大きなストレスにさらされており、それは本来あるべき状態から真逆であるということ。また、オンラインでの情報収集や人とのつながりが精神面で役に立っていることだった。NPOのトレヴァー・プロジェクトが性的マイノリティの若者たちを対象にした大規模な調査の結果を明らかにした。
自らを「LGBTQ+」であると考える13〜24歳のうち、実に4割が昨年1年だけで真剣に自殺を考えたことがある──。トランスジェンダーとノンバイナリー［編註：性自認が男女のどちらでもないこと］に限ると、この割合は54パーセントに達している。しかも、このうち29パーセントは実際に自殺を試みたという。NPOのトレヴァー・プロジェクトが実施したアンケート調査には、34,000人以上が回答した。性的マイノリティのメンタルヘルスに関するものとしては過去最大規模となる。なお、トレヴァー・プロジェクトは性的マイノリティの自殺防止に向けた活動を行っている。
アイデンティティの見直しを求める弊害
若者たちのメンタルヘルスに最も悪影響を及ぼすのは、性自認や性的志向について伝えた相手が、性的なアイデンティティを見直すように圧力をかけてくることだという。これには明らかな「矯正」の試みだけでなく、会話中のほのめかしといったものも含まれる。調査対象の64パーセントが、過去に何らかのかたちでこうした「説得」を受けている。64パーセントというのは、ほぼ3分の2に等しい。そして、こうした経験をした若者の23パーセントは、その後に自殺を試みている。
「矯正治療（conversion therapy）」の弊害は明らかで、こうしたセラピーを受けた若者の半分以上が自殺を試みたのに対し、外部からの圧力を受けなかった若者で自殺未遂を起こしたのは8パーセントにとどまっている。ノースウェスタン大学で性的マイノリティのメンタルヘルスを研究しているミシェル・バーケットは、次のように語る。
「子どもたちがあなたのことを信じて性自認や性的志向について打ち明けてきたとき、最初の反応は重要です。あなたの反応によって、子どもたちが自分が性的マイノリティであることを受け入れることができるか、もしくはそれに否定的な思いを抱くかが決まるのです。最悪の場合は、自殺のようなことにつながる可能性もあります」
バーケットはトレヴァー・プロジェクトの報告書にはかかわっていないが、以前に同じような研究をしたことがある。彼女は今回の調査について、性的マイノリティのメンタルヘルスを巡る調査は数が少ないため、規模という意味からも注目に値すると指摘する。特に、トランスジェンダーの若者についてはデータが足りないという。
性的マイノリティの若者にとっての「安全な場所」
トレヴァー・プロジェクトの調査は、性的マイノリティの若者たちが精神的に追い詰められたとき、どのような助けを必要としているのかという点にも踏み込んだ。76パーセントはデジタル技術を活用した相談を求めている。テキストメッセージやインスタントメッセージ（IM）、チャットによる支援を提供している団体があれば、ほぼ確実に連絡をとるという。
トレヴァー・グループはこうした需要に対応するため、テキストメッセージとチャットによる24時間対応の相談窓口を設けている。また、調査対象の81パーセントは、ソーシャルメディアのプラットフォームで攻撃を受ける恐れのない安全な場所があることは救いになると回答した。
バーケットはこれについて、「わたしたちの実施した調査でも同じ傾向が現れています」と話す。「若い世代はデジタルでのコミュニケーションを好みます。デジタルの世界が、いちばん居心地のいい場所なのです」
バーケットはまた、オンラインで大人から隔離された安全な空間を確保することは、若者たちにとって非常に重要だと指摘する。LGBTQ+のためのオンラインコミュニティには出会いやセックスを探し求める場として機能しているものが多く、それはそれで意味がある。ただ、周囲にカミングアウトするかを悩む思春期の若者たちにとっては、こうしたものはそれほど有意義ではない。オンラインで「つながる」ことの重要性
性的マイノリティについては、大人も若者もオンラインで仲間を見つけようとする傾向が高い。それと同時に、主要なソーシャルメディアで自分にとって安全な空間を確立するまでには、かなりの時間がかかるようだ。バーケットは昨年に発表した論文で、以下のように記している。
「LGBTQの若者たちは、さまざまな方法でデジタルIDを管理しようとする。これには、オンラインでの自己表現の調整、プライヴァシーやセキュリティレヴェルの設定、戦略的な交友ネットワークの構築、複数のアカウントの使い分け、プロフィール画像や投稿する写真の修正、LGBTQ関連のコンテンツはテキスト中心の匿名性の高いものに制限するといったことが含まれる」
ミシガン大学情報学部の准教授で、ジェンダーとオンラインアイデンティティを研究するオリヴァー・ハイムソンは、若者たちがこうした努力をするは理由があると説明する。「ネットという空間は、コミュニティやサポートを見つけ、家族や学校の友人にカミングアウトする前に自らのアイデンティティを深く考えるという意味では重要です。ただ同時に、非常にストレスの多い場所でもあるのです」
インターネットはコミュニティーだけでなく、情報収集という意味でも大きな役割を果たしている。性的マイノリティの若者は、同じ世代のほかの若者と比べて、身体や精神の健康状態に関する情報収集をオンラインに頼る傾向が強い。Tumblrの投稿を読んだり、YouTubeの動画を見たり、Facebookでカミングアウトについて話し合うグループに参加するといったことだ。
“不安定”な若者たちが必要とするもの
オンラインでは、こうした情報に触れるために、必ずしも自らの性について詳細をさらす必要はないということも大きい。トレヴァー・プロジェクトの調査では、性的マイノリティの若者のうち、ネットで性的指向を明らかにしているのは36パーセント、性自認を公表しているのは30パーセントにすぎないことがわかっている。この数字からも明らかなように、ネットでは多くの場合、秘密を守ったままで受動的な情報収集が行われているのだ。
トレヴァー・プロジェクトは現在、「TrevorSpace」というLGBTQ+のためのネットワーキングサイトの運営に力を入れている。グリーンは「トレヴァーのスタッフが管理する安全なソーシャルネットワークです。不安定な若者たちは、こうしたものを本当に必要としているのです」と話す。
ハイムソンも同意見だ。FacebookやTwitter、YouTubeといったプラットフォームでは、性的マイノリティに対する攻撃や嫌がらせへの対策が不十分であるだけでなく、運営者側が文脈を理解していないために、特に問題ではない投稿が取り除かれるといったこともあるという。
ハイムソンは「LGBTQに特化したプラットフォームであれば、コンテンツの監視も適切なものになるでしょう」と言う。「ユーザーを絞ることで、プラットフォームで共有される価値観をその機能に合わせることができます」本来あるべき状態からは真逆の調査結果
今回の調査では、ソーシャルメディアで性的マイノリティに関する話題に関心を示したグループへのターゲット広告を通じて回答者を募集した。広告に反応した人たちのうち、自分は異性愛者やシスジェンダー［編註：誕生時に診断された性別と性自認が一致する人］ではないと考えている人に対して、調査票を送付したのだ。
調査は完全に匿名で、34,808人から回答があった。うち294人は米国在住ではなかったほか、8,091人は全体の半分以下にしか回答していなかったため集計から除外された。また、52人は性的アイデンティティを偽っている可能性があるか、回答にヘイト的な要素があるという理由から、やはり除外されている。このため、最終的な集計の対象となったのは25,986人だった。
それほど大きな数には見えないかもしれないが、この種の調査ではかなり大がかりなもので、結果も米国疾病管理予防センター（CDC）など国家機関が過去に実施した主要な調査とほぼ一致している。ただ、過去の調査との整合性よりも重要なのは、LGBTQ+の若者たちが差別や威嚇を含む大きなストレスにさらされているという問題だ。これは本来あるべき状態からは真逆といえる。
グリーンは「こうしたことは、すべて変えていくことができるのです」と言う。「社会が団結して、LGBTQの若者たちを支援する方法があるはずです」
インターネットは人類解放装置だからね。
これまでは閉じ込められてきたさまざまな価値観がそこには表出してきている。
もっとみんなが自分の思いに正直になっていいんだ。
常識とか多数派論理なんてものは本当に薄っぺらいものでしかない。